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大地震発生 避難所は定員オーバーで入れない覚悟を!
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    東日本大震災から3年以上が経過し、発生リスクが日々高まる「首都直下型地震」「南海トラフ地震」。

    すべてのライフラインがストップし、建物の倒壊や木造家屋の密集地帯を中心に大規模火災が発生することが予想される中、首都直下地震のケースでは、一週間内に10万人から11万人規模の自衛隊員動員を想定しています。

    しかしながら、火災や倒壊でインフラが壊滅状態、瓦礫や車両で渋滞する道路状況では、いかに自衛隊の装備でも救援物資が2週間近く届かない可能性も十分考えられます。

    さらに、発生直後に約300万人(都内では約150万人)とされる避難民は、その後の断水、停電などで2週間後には約720万人(都内では約330万人)もが自宅生活困難となり、避難生活を余儀なくされます。これに対し、東京都区部の学校など指定避難所に収容可能な人数はわずか約221万人。しかも、高齢者や幼児、病人がいる家庭が優先されるため、若者や独身者は後回しにされる確率はおのずと高くなります。むしろ避難所には入れないと考えるのが妥当です。

    仮に避難所に入れたとしても、水・食料の不足、健康や衛生面への不安、プライバシー喪失や防犯リスク等、必要最小限の生活を送ることもままなりません。自宅・親類・友人宅までなんとかたどり着き、寝起きができるのなら、そこで当面は暮らしていくのが現実的な選択です。

    これまで備蓄の目安は「最低でも1週間分」というのが防災専門家の一致した意見でした。しかしながら、国土の広範囲で被災した場合、各自治体も余力がなく、多くのインフラも利用できなくなるため、迅速な救援物資にも期待できません。サバイバル生活の覚悟をもって、水・食料・トイレは最低でも2週間〜1カ月分は用意しておきたいものです。
    | 地震防災ネット | 10:25 | comments(0) | - |
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